プレゼントなのに

　贈与は、当事者の一方がある財産を無償で相手に与える意思を表示し、相手方が受諾をすることによって、その効力を生じます（民法５４９条）。
　書面によらない贈与契約は、各当事者が解除することができます（民法５５０条）。
　ただし、「履行の終わった部分については、この限りではない」ため（民法５５０条ただし書）、目的物が動産の場合、引き渡しが完了した後には解除することはできません。
　したがって、このケースでは、時計を返す必要はないということになります。

　なお、財産を渡す側が未成年者の場合や成年被後見人の場合、また贈与を受ける側に何らかの債務を負担させることを条件にした贈与の場合など、ケースによっては異なる結論となる可能性もあります。
　贈与契約についてトラブルを生じた際には、弁護士にご相談をご検討ください。