本屋での雑誌の撮影について

　本屋での雑誌の撮影は、デジタル万引きとも言われていますが、刑法上の窃盗罪が成立することはありません。窃盗罪が成立するためには、「他人の財物を窃取」することが要件となります。雑誌の撮影行為は雑誌自体を盗んでいるわけではなく、雑誌の情報を盗んでいることになりますが、刑法上は「情報」は「財物」には該当しないと考えられています。そのため、雑誌の撮影行為は、「他人の財物を窃取」したとはいえず、刑法上の窃盗罪が成立しないというわけです。

　また、雑誌の撮影行為は、著作権者に無断で電子的記録を複製することになり、著作権法上の複製権侵害も問題になり得ますが、撮影した写真を自分で見返すだけであれば、著作権法で認められている「私的利用」の範囲内であり、著作権法上の問題もありません。

　他方で、雑誌の撮影行為が蔓延すれば、雑誌の売上が減少してしまうので、本屋は雑誌等の撮影を禁止していることが通常です。そのため、本屋で雑誌の撮影をしてしまうと、民事上の責任（損害賠償等）が発生したり、雑誌の撮影目的での来店という本屋側の意思に反する来店として、刑法上の建造物侵入罪が成立したりする余地はあります。

　そのため、本屋での雑誌の撮影は法的にもモラル的にもやめておきましょう。